「新聞晨報」と総合情報サービスサイト「市民信箱」が共同で実施した近所付き合いに関する調査結果から、72・７％の市民が隣人の名前を知らないと回答したことが明らかになった。
調査は市民を対象に行われ、１３３０人の有効回答数が得られた。
これによると、66・５％の市民が、隣近所とは挨拶程度の付き合いしかないと回答。
しかし一方で、62％の市民はコミュニティ活動を通して近所付き合いをしたいと回答しており、近所付き合いが希薄になる中、市民の間に基本的な人付き合いを行いたいという意識が、依然としてあることが分かった。
　これに対し復旦大学の教授は、市では隣近所に鍵を預けるなどの古い近所付き合いは消えつつあると指摘。
１つのコミュニティが細分化しているのが、現代の特徴だと説明する。
（５月22日）

～上海ジャピオン５月２９日号より